昭和42年（1967年）。
放射能や原子爆弾をただ恐れるばかりではなく、人類が作り出してしまった脅威として目を背けず、それが何であるか？を、安全保障の観点から冷静に科学的に直視し考え行動すべきだと、著書をもって訴えた人物がいました。

その著書は中央省庁や全国の主要図書館をはじめ、知事、市長、東京丸の内近辺に事務所を持つ企業にまで無償で進呈されました。企業に至っては建設業に限らず、銀行、保険会社までも含まれていました。

建設業はともかく、なぜ銀行や保険会社にまで進呈するのか？その問いに対し著者は、
「日本はマイホームを持つにもローンを組まなければ叶わない夢。核シェルターを作りたい人でも同様にローンを組むことができるように、まずは銀行に知識を持ってもらいたい。又、核シェルターを準備するほどの防災意識が高い建物であれば、火災保険の掛け金が安くなる。そんな社会になって欲しいから、各分野の企業に知識を持ってもらいたいのです。」
と答えました。

また、著者は、
「日本におけるシェルターの設計とその使用法については、広大な国土を有する、或いは湿度が低い諸外国に比べると、日本ならではの精密度と緻密度が要求されるべきであり、決して粗製乱造を許してはならない。」
とも述べています。

NPO法人日本核シェルター協会は、核や放射能などという言葉を口にすることさえタブーとされていた時代に、広島、長崎に投下された二発の原子爆弾の威力を只々恐れおののくばかりではなく、「放射能は防げる。冷静に科学的にその脅威と向き合うべきだ」と、おそらく日本で初めて公言した著者の勇気と信念を継承して設立されました。